指標設定

何をもって成果とするかを定めるのは簡単ではない。指標が有効であるためには、個人の努力により達成可能であり、かつその指標の達成が会社の業績と連動している必要がある。営業職などは比較的に成果を数字で表しやすいが、人事・経理などの間接部門では有効な指標が存在していないのが実情である。また、長期的な業績を左右する基礎研究については評価が極めて難しい。
また、人事課や総務課が評価を行う場合、他部署の評価が厳しくなる一方で、身内である同課内の評価が甘くなるなどの不公平の存在は大企業でも少なからず見られ、これが他部署の人員からの潜在的な不満要因となる事も多い。